内容紹介
近年、建築構造分野の耐震設計・施工技術の進歩とともに、震度6程度の地震でも崩壊・倒壊する建物は少なくなってきましたが、それに伴い、建築設備や非構造部材の地震被害が建物の機能回復期間に及ぼす影響が相対的に高まっています。そのため、BCP(事業継続計画)策定の推進も相まって、建築設備の地震被害を最小化するだけでなく、地震後の建築設備機能維持と早急な設備機能回復がますます重要となっています。
本書は、平成24年11月に発行された「新版 建築設備の耐震設計 施工法」を、その後の指針・基準の改訂や地震被害調査などで得られた新たな知見、近年の地震後の設備機能確保の重要性の高まりなどを踏まえて、全面的な改訂を行ったものです。
本書が建築設備の耐震設計・施工の実務に活用されれば、今後想定される首都直下型地震や東海・東南海地震などでの設備被害軽減と機能維持に大いに役立つものとなるでしょう。
目次
1章.総説
2章.機器
3章.配管・ダクト
4章.アンカボルト
5章.施工管理
6章.附属資料
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