内容紹介

　枠組壁工法建築物の設計に当たっては、建築物各部の仕様が安全に構成されるとともに、必要な場合には構造計算等によって建築物全体が各種の荷重・外力に対して安全な構造であることを確かめる必要がある。建築基準法令においては、枠組壁工法建築物に使用する各種の材料、構成方法等について、枠組壁工法技術基準告示（告示第1540 号）を定めており、告示の前文および第１から第８までに規定されている内容を遵守し、延べ床面積が500 m2 以下で地階を除く階数が２階建て以下の建築物においては、告示で規定されている壁量による設計により安全を確認してもよいが、特定の場合には構造計算によってその安全性を確認することを義務付けている。本書は、主に後者の場合の構造計算手法および考え方を統括的にまとめたものである。

目次

第I編　枠組壁工法建築物構造計算指針
　第１章　構造計算の原則
　　１．１　適用範囲
　　１．２　要求される確認事項
　第２章　構造計算のルート
　　２．１　構造計算フロー
　　２．２　構造計算ルートにより，遵守すべき告示仕様及び必要な構造計算
　第３章　構造計算手法
　　３．１　許容応力度計算―１（耐力壁の剛性，耐力を壁倍率から求める場合）
　　３．２　許容応力度計算―２
　　３．３　接合部及び耐力壁の設計
　　３．４　詳細な構造計算法
　第４章　層間変形角，剛性率，偏心率，及び保有水平耐力の計算法
　　４．１　層間変形角，剛性率，偏心率の計算
　　４．２　保有水平耐力の確認
　　４．３　保有水平耐力計算時の応用算定モデル
　第５章　限界耐力計算
　　５．１　限界耐力計算の概要
　　５．２　枠組壁工法建築物への適用　
第II編　材料の力学特性値
　第１章　軸材料の力学特性値
　　１．１　軸材料の許容応力度
　　１．２　圧力，引張り，曲げ及びせん断に対する特性値
　　１．３　めり込みに対する特性値
　第２章　面材の力学特性値
　　２．１　構造用合板１級
　　２．２　構造用合板２級等
　　２．３　構造用パネルの基準強度及び定数
　　２．４　せっこうボード
　　２．５　大臣認定を受けた面材
　第３章　各種調整係数
　　３．１　劣化影響係数
　　３．２　荷重継続時間に係る強度調整係数
　　３．３　含水率に係る強度調整係数及び剛性調整係数
　　３．４　クリープに係る剛性調整係数
　　３．５　システム係数
　第４章　その他材料
　　４．１　ミディアムデンシテイーファイバーボード（ＭＤＦ），火山性ガラス質複層板
　　４．２　木質接着成形軸材料，木質複合軸材料，木質断熱複合パネル，木質接合複合パネル
　　４．３　薄板軽量形鋼
　　４．４　一般構造用溶接軽量Ｈ形鋼
第III編　建物形態別構造計算指針
　第１章　枠組壁工法３階建て共同住宅構造計算指針
　　１．１　適用範囲
　　１．２　構造計算の原則
　　１．３　層間変形角
　　１．４　架構のじん性
　第２章の１　１階または１，２階が鉄骨造または鉄筋コンクリート造で２，３階または３階が枠組壁工法である建築物の構造設計方法
　第２章の２　木造と異種工法の接合部の構造設計及び構造計算
　第３章　高さ13ｍまたは軒高９ｍを超える枠組壁工法建築物構造計算指針
　　３．１　適用範囲
　　３．２　構造計算の原則
　　３．３　層間変形角
　　３．４　剛性率，偏心率等
　　３．５　保有水平耐力
　　３．６　耐力壁の終局耐力
　第４章　中層（５階建て以上）枠組壁工法建築物の構造設計上のポイント
　　４．１　対象建築物
　　４．２　構造計算の原則
　　４．３　構造設計におけるポイント
　　４．４　高耐力壁の導入の検討
　　４．５　浮上りに対する緊結方法　
第IV編　建築基準法第37条に規定する指定建築材料及び建築基準法施行規則第８条の３に基づく耐力壁の試験・評価方法
　第１章　関係法令の概要
　　１．１　法第37条及び令第144条の３の概要
　　１．２　平12建告第1446号の概要
　　１．３　平13国交告第1540号第２（材料）第三号に規定された指定建築材料の解説
　　１．４　施工規則第８条の３に基づく大臣認定の概要
　第２章　平12年建告第1446号別表第二に規定された指定建築材料の品質基準と測定方法
　　２．１　木質接着成形軸材料
　　２．２　木質複合軸材料
　　２．３　木質断熱複合パネル
　　２．４　木質接着複合パネル
　　２．５　直交集成板（ＣＬＴ）
　第３章　施工規則第８条の３に基づく大臣認定における指定性能評価機関の耐力壁の試験・評価方法
　　３．１　試験体
　　３．２　試験装置
　　３．３　試験方法
　　３．４　測定項目
　　３．５　評価方法
第V編　材料及び接合部の許容応力度等を定める試験・評価方法とその解説
　第１章　材料及び接合部の許容応力度等を定める試験・評価方法
　　１．１　枠組材または面材の材料強度及び許容応力度と弾性係数
　　１．２　接合部の許容応力，終局耐力及び剛性
　第２章　材料及び接合部の許容応力度等を定める試験・評価方法の解説
　　２．１　枠組材または面材の材料強度及び許容応力度と弾性係数
　　２．２　接合部の許容応力，終局耐力及び剛性
第VI編　計算事例
　事例１　基礎の簡略設計例
　　１．布基礎形状とフーチング配筋
　　２．基礎ばりの設計
　事例２　枠組壁工法３階建て構造計算例
　　１．一般事項
　　　１．１　建物概要
　　　１．２　設計方針
　　　１．３　計算ルート
　　　１．４　使用材料及び基準材料強度・許容応力度
　　２．建物概要
　　３．設計荷重
　　　３．１　固定荷重
　　　３．２　積載荷重
　　　３．３　積雪荷重（一般地）
　　　３．４　風圧力
　　　３．５　地震力
　　４．必要壁量及び分担水平力の算定
　　　４．１　耐力壁仕様
　　　４．２　耐力壁配置
　　　４．３　必要壁量及び分担水平力の算定
　　　４．４　分担水平力一覧
　　５．木造部分の設計
　　　５．１　防風時，地震時外周壁応力解析
　　　５．２　壁の軸力分担
　　　５．３　屋根の設計
　　　５．４　３階の設計
　　　５．５　２階の設計
　　　５．６　１階の設計
　　６．基礎
　　　６．１　鉛直荷重
　　　６．２　フーチングの設計
　　　６．３　基礎ばりの設計
　　７．建物の転倒
　　その他　ホームページに掲載する計算事例等
第VII編　参考計算例
　第１章　接合部
　　１．１　枠組材の相互間の接合について
　　１．２　水平構面と垂直構面との接合について
　　１．３　枠組材と構造用面材との接合について
　第２章　耐火建築物の壁量考察
　　２．１　検討結果
　　２．２　詳細検討
　　２．３　必要壁量表の検証　

出版社からのメッセージ

本書は『2007年枠組壁工法建築物 構造計算指針』（2011年4月刊）の改訂版です。

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