コーポレートファイナンス 応用編 第2版

コーポレートファイナンス 応用編 第2版

原書名 Corporate Finance 2nd edition
著者名 久保田 敬一
芹田 敏夫
竹原 均
徳永 俊史
山内 浩嗣
発行元 丸善出版
発行年月日 2013年06月
判型 A5 210×148
ページ数 796ページ
ISBN 978-4-621-06611-9
Cコード 3033
ジャンル 社会科学 >  経済学

内容紹介

ファイナンス論における新しい考え方である「裁定による価格付けの原理:一物一価の法則」を一貫して用いることで、証券、会社の資本構成、デリバティブの評価をわかりやすい数値例で説明。応用編では資金調達やリスク管理、オプションの評価などを具体例をふんだんに用いて平易に解説する。シカゴ大学、スタンフォード大学など全米トップクラスのビジネススクールで教科書として採用される好著。

目次

第V部 資本構成(2)
 第16章 財務的危機,経営者のインセンティブ,情報
  16.1 完全市場におけるデフォルトと倒産 
  16.2 倒産と財務的危機の費用
  16.3 財務的危機費用と企業価値
  16.4 最適資本構成:トレードオフ理論
  16.5 債権者から搾取する:レバレッジ利用からのエージェンシーコスト
  16.6 経営者を動機づける:レバレッジ利用からのエージェントの便益
  16.7 エージェンシーコストとトレードオフ理論
  16.8 情報の非対称性と資本構成
  16.9 資本構成:最終的まとめ(ボトムライン)
 第17章 ペイアウト政策
  17.1 株主への分配
  17.2 配当と自社株買いの比較
  17.3 配当の税制上のデメリット
  17.4 配当取りと税の顧客効果
  17.5 現金を分配か留保か
  17.6 ペイアウト政策とシグナリング
  17.7 株式配当,株式分割,スピンオフ
第VI部 評価
 第18章 レバレッジのある場合の資本予算と企業評価
  18.1 主要概念の概観
  18.2 加重平均資本コスト法(WACC法)
  18.3 APV法(調整現在価値法)
  18.4 FTE(FCFE)法(自己資本フロー法,自己資本フリーキャッシュフロー法)
  18.5 プロジェクト別の資本コスト
  18.6 異なるレバレッジ政策の場合のAPV法
  18.7 資金調達におけるその他の効果
  18.8 資本予算問題の中級トピック
 第18章 付録 基礎理論
 第19章 企業評価とファイナンスモデルの作成:ケーススタディ
  19.1 比較対象企業を用いた評価
  19.2 ビジネスプラン
  19.3 ファイナンスモデルの作成
  19.4 資本コストの推定
  19.5 投資の評価
  19.6 感度分析
 第19章 付録 経営者への報酬
第VII部 オプション
 第20章 金融オプション
  20.1 オプションの基礎
  20.2 オプションの満期日におけるペイオフ
  20.3 プットコールパリティ
  20.4 オプション価格に影響を与える諸要素
  20.5 オプション満期以前の権利行使
  20.6 オプションとコーポレートファイナンス
 第21章 オプションの評価
  21.1 二項オプション価格モデル(バイノミアルオプション評価モデル)
  21.2 ブラック‐ショールズのオプション価格モデル
  21.3 リクス中立確率
  21.4 オプションのリスクとリターン
  21.5 オプション価値評価のコーポレートファイナンス論への応用
 第22章 リアルオプション
  22.1 リアルオプションと金融オプション
  22.2 決定樹による分析
  22.3 投資機会を延期するオプション
  22.4 成長オプションと撤退オプション
  22.5 複数のプロジェクトからの選択への応用
  22.6 経験則の利用
  22.7 リアルオプションから得られる主な洞察
第VIII部 長期資金調達
 第23章 株式資本調達
  23.1 未公開企業の株式資本調達
  23.2 新規株式公開(IPO)
  23.3 IPOパズル
  23.4 公募増資(SEO)
 第24章 負債による資金調達
  24.1 会社の負債
  24.2 他の種類の負債
  24.3 債券制限要項(コベナンツ)
  24.4 債券のさまざまな償還方法
 第25章 リース契約
  25.1 リースの基礎概念
  25.2 リースの会計上,税務上,法的影響
  25.3 リースの意思決定
  25.4 リースを用いることの理由
第IX部 短期資金調達
 第26章 運転資本管理
  26.1 運転資本の概観
  26.2 企業間信用
  26.3 売掛金管理
  26.4 買掛金管理
  26.5 たな卸資産管理
  26.6 現金管理
第27章 短期ファイナンスプランニング
  27.1 短期の資金調達必要額を予測する
  27.2 対応の原則 
  27.3 銀行融資による短期資金調達
  27.4 コマーシャルペーパーによる短期資金調達
  27.5 担保付融資による短期資金調達
第X部 コーポレートファイナンス論におけるスペシャルトピック
 第28章 M&A
  28.1 背景と歴史的トレンド
  28.2 買収に対する市場の反応
  28.3 買収が行われる理由
  28.4 買収のプロセス
  28.5 買収防衛策
  28.6 買収による付加価値を手に入れるのは誰か
 第29章 コーポレートガバナンス
  29.1 コーポレートガバナンスとエージェンシーコスト
  29.2 取締役会とその他のモニタリング
  29.3 報酬政策
  29.4 エージェンシーコンフリクトを管理する
  29.5 規制
  29.4 世界におけるコーポレートガバナンスの実情
  29.7 コーポレートガバナンスのトレードオフ
 第30章 リスクマネジメント
  30.1 保険
  30.2 コモディティの価格リスク
  30.3 為替リスク
  30.4 金利リスク
第31章 国際コーポレートファイナンス 
  31.1 国際的に統合された資本市場
  31.2 外貨建てキャッシュフローの評価法
  31.3 価値評価と国際税制
  31.4 国際的に分断化された資本市場
  31.5 為替リスクを伴う資本予算

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