内容紹介

枠組壁工法建築物の設計に当たっては、建築物各部の仕様が安全に構成されるとともに、必要な場合には、構造計算等によって建築物全体が各種の荷重・外力に対して安全な構造であることを確かめる必要がある。建築基準法令においては、枠組壁工法建築物に使用する各種の材料、構成方法等について、枠組壁工法技術基準告示を定めるとともに、特定の場合には、構造計算によってその安全性を確認することを義務付けている。

目次

第I編　枠組壁工法の概要
　第１章　枠組壁工法の概要
　　１．１　枠組壁工法の歴史
　　１．２　枠組壁工法の導入の経緯
　　１．３　枠組壁工法の役割
　　１．４　技術開発の進展
　　１．５　建設量の推移
　　１．６　枠組壁工法の普及措置
第II編　枠組壁工法を用いた建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準及び解説
　第１章　枠組壁工法の構造規定
　第２章　平成20年から30年までの告示改正の概要
　　２．１　平成13年国土交通省告示第1540号及び1541号の改正の概要
　第３章　平成13年国土交通省告示第1540号（改正平成30年３月26日）枠組壁工法技術基準及び解説
　第４章　建築基準法施工規則第８条の３並び平成13年国土交通省告示第1541号（改正平成30年３月26日）壁・床版の構造方法及び解説
　　４．１　施工規則第８条の３及び解説
　　４．２　平13国交告第1541号壁・床版の構造方法及び解説
　第５章　平成12年建設省告示第1347号（改正平成29年９月４日）建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準及び解説
　　５．１　平12建告第1347号（建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件）及び解説
第III編　枠組壁工法建築物の構造特性
　第１章　枠組壁工法の構造概要
　第２章　部位の力学的機能と性能
　　２．１　壁構面
　　２．２　床構面
　　２．３　屋根構面
　　２．４　基礎
　　２．５　水平力に対する架構の性能
　　２．６　非耐力要素
　　２．７　三次元振動台試験　
第IV編　防耐火設計指針
　第１章　枠組壁工法建築物の防耐火基準
　　１．１　枠組壁工法建築物の防耐火設計の概要
　　１．２　建築物の規模・用途・地域区分による防耐火性能の要求
　　１．３　主要構造物の防耐火性能
　　１．４　木造建築物の防耐火に関連するその他の技術的基準
　第２章　防耐火性能による技術基準
　　２．１　耐火建築物の技術基準
　　２．２　耐火建築物の設計（ルートＡ）
　　２．３　準耐火建築物の技術基準
　第３章　階数・用途による技術基準
　　３．１　木造３階建て共同住宅の技術基準
　　３．２　木造３階建て学校等の技術基準
　　３．３　準防火地域の３階建て技術基準
　第４章　大規模建築物の技術基準
　　４．１　本章で扱う建物の範囲
　　４．２　高さ制限に係わる技術基準
　　４．３　面積制限に係わる技術基準
第V編　住宅金融支援機構監修の住宅工事仕様書の解説
　第１章　住宅金融支援機構編の枠組壁工法住宅工事仕様書の取扱いについて
　　１．１　住宅金融支援機構編枠組壁工法住宅工事仕様書の作成目的
　　１．２　支援機構仕様書と告示の関係
　　１．３　支援機構仕様書とフラット35技術基準との関係
　　１．４　支援機構仕様書の添削
　　１．５　支援機構仕様書とフラット35の設計・現場検査との関係
　　１．６　支援機構仕様書と工事監理の関係
第VI編　参考資料
　第１章　平成13年国土交通省告示第1540号
　第２章　建築基準法施工規則第８条の３
　第３章　平成13年国土交通省告示第1541号
　第４章　平成12年建設省告示第1347号
　第５章　平成19年国土交通省告示第1119号
　第６章　構造材料の種類
　　６．１　はじめに
　　６．２　構造用機材
　　６．３　構造用集成材
　　６．４　単板積層材
　　６．５　木質接着成形軸材料及び木質複合軸材料
　　６．６　面材
　　６．７　直交集成板
　　６．８　木質断熱複合パネル
　　６．９　薄板軽量形鋼
　　６．10　溶接軽量Ｈ形鋼
　　６．11　トラス　
　第７章　国土交通大臣がその樹種，区分及び等級等に氏手それぞれ許容応力度及び材料強度の数値を指定したもの
　　７．１　アメリカの格付規格に適合する資材
　　７．２　カナダの格付規格に適合する資材
　　７．３　オーストラリアの格付規格に適合する資材
　　７．４　ＥＵの格付規格に適合する資材
　第８章　関連するＪＩＳ，ＪＡＳ（項目のみ）　

出版社からのメッセージ

本書は『2007年枠組壁工法建築物 設計の手引』（2011年4月刊）の改訂版です。

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