内容紹介
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は、建築設備にも大きな被害をもたらした。今回の改定作業にあたっては、こうした被害状況の防止策に加えて、近年社会から求められている地震後の設備機能確保に向けた考え方や手法に配慮した。機器や配管などを構造躯体に緊結する支持部材強度を表す「耐震クラス」に加えて、医療施設など地震後の設備機能確保を図ることを目指した「設備耐震グレード」を提案して内容の充実を図った。
目次
1.総説
2.機器
3.配管・ダクト
4.施工管理
5.附属資料
索引